こんな質問、最近増えていると思います。
答え方は、いろいろあると思いますが、まずは自治体の液状化マップをみてみるというのがオーソドックスなパターンでしょう。
ところで、液状化の心配って、どのくらいの地震の規模を想定しているのでしょう?
①震度5~6程度の地震で、液状化の心配がないかどうか
②震度7以上の地震で、液状化の心配がないかどうか
東日本大震災は、②に相当します。
多くの家を建てる方にとって、②をイメージしていると思います。
ここで注意したいのが、戸建住宅向けの多くの「液状化のおそれがあるかないかの調査」は、①だということです。
提供:地盤専門会社のトラバース |
ですから、震度7以上の大地震に対して、液状化する可能性の有無は検討されていないことになります。
しかし、個人で一般建築物のように20mまで調査するには、費用がかかります。15~25万円くらいと聞きますが、一般的なスウェーデン式サウンディング試験と比べて約5倍。
費用をかけて調査しろっていうことを言いたいのではありません。
分譲住宅や建売住宅で、「液状化に関する調査をしています」の多くが、①だということです。②をしていないからといって、住宅会社が悪いということでもありません。コストバランスを考えたうえの結果という場合がほとんどだからです。
地盤は、住宅会社にとっても、まだまだあいまいな分野。みんなに「役立つ知識」をまとめるべく、引き続き、取材を続けていきます!
★次号のビルダーズ07号(11/27発売)では、上記の話のほか、地盤調査の方法ごとに、何が分かって、何が分からないのかを整理する予定です。お楽しみに!
★「ご成約の方にkeyucaの家具30万円分プレゼント!」という分譲マンションのチラシを見て、これいいじゃない?と夫に言ったら、そんなもんに惑わされるなと怒られました(笑)
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